企業情報

社長挨拶

安全で安心して暮らせる社会の継続に貢献していきます

代表取締役  岡本 大

 (株)ジェイアール総研エンジニアリングは、(公財)鉄道総合技術研究所のグループ会社として2002年に設立されました。以来、構造物の維持管理に関わる建設コンサルタントとして、構造物の維持管理や自然災害対策、これらに関わる技術開発のための実験・解析などの業務に携わってまいりました。
 昨今、さまざまな構造物の経年化、頻発する自然災害、大規模地震の懸念など、私たちが日ごろから活用している社会インフラにとっては厳しい状況となっています。そして、重要な社会インフラを使い続けていくためには、構造物の適切な維持管理が必要不可欠となります。
 構造物の維持管理では、構造物の状態や置かれている環境を明らかにすること、構造物に発生する変状や作用する外力をできるだけ正確に予測すること、構造物が保有している能力を明らかにすること、構造物の変状に対して適切な補修・補強方法を提案できることが必要となります。(株)ジェイアール総研エンジニアリングは、橋りょう、トンネル、斜面、盛土といった様々な土木構造物に対して、現地調査、材料分析、解析的検討などを行って健全度を診断し、必要に応じて補修・補強対策を提案します。また、地震や豪雨などの自然災害対策として、調査、診断、補強設計のほか、新幹線を中心とする早期地震警報システムの保守を行っています。
 今後も、業務を通じて蓄積してきた経験と技術、(公財)鉄道総合技術研究所が開発した最新の技術を駆使して、安全で安心して暮らせる社会の継続に貢献していく所存ですので、変わらぬご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

会社概要

社 名
株式会社ジェイアール総研エンジニアリング
代表者
代表取締役 岡本大
本 社
〒186-0002 東京都国立市東1-4-13 COI国立ビル8階
資本金
2,000万円
設 立
2002年7月1日
従業員数
66名(2023年6月現在)
役 員
代表取締役    岡本 大   
取締役相談役   市川 篤司 
取締役      鳥取 誠一 
取締役      小林 俊顕 
取締役      小島 芳之 
取締役      谷村 幸裕 (非常勤)
監査役      上田 洋  (非常勤)
許可等
建設コンサルタント登録:建04第7693号
特定建設業:東京都知事許可(特-2)第123672号
取引銀行
三菱UFJ銀行 (立川支店、国立支店)

有資格者

博士 9名
技術士 建設部門 11名
森林部門 1名
電気・電子部門 1名
応用理学部門 2名
総合技術監理部門 1名
一級建築士 1名
1級土木施工管理技士 7名
鉄道設計技士 1名
コンクリート主任技士 3名
コンクリート診断士 7名
測量士 1名
樹木医 1名
X線作業主任者 2名
有機溶剤作業主任者 4名
第1種情報処理技術者 2名
情報セキュリティアドミニストレーター 1名

組織図

所在地

本社・事業所
〒186-0002 東京都国立市東1-4-13 COI国立ビル8階    
・総務部 TEL 042-572-9530
FAX 042-572-9560
・営業部 TEL 042-505-9501
FAX 042-572-9560
・構造技術部 TEL 042-501-2603
FAX 042-572-5471
・塩害対策技術部 TEL 042-501-2605
FAX 042-501-2838
事業所
〒186-0002 東京都国立市東1-4-13 COI国立ビル3階
・技術管理部 TEL 042-505-6505
FAX 042-843-0794
 ソフトウェア販売 TEL 042-575-3821
FAX 042-843-0794
・実験・分析技術部 TEL 042-501-2648
FAX 042-505-7114
・調査・診断技術部 TEL 042-580-4121
FAX 042-505-7708
・地震計技術部 TEL 042-843-0721
FAX 042-843-0794

沿革

2002年 7月

12月
株式会社ジェイアール総研エンジニアリング設立
(構造技術事業部、材料技術事業部の2事業部体制)
建設コンサルタント登録
2005年 3月
4月
防災技術事業部を新設
一般建設業 東京都知事許可
2009年 4月 構造技術部、調査・保守技術部、専門技術部に改組
2010年 4月

11月
SSI工法推進室を設置
特定建設業 東京都知事許可(一般建設業からの許可変更)
塩害対策工法研究会を設立(基幹会員、事務局)
JRSNAP(静的非線形解析プログラム)他設計プログラムの販売開始
2011年 10月 「日本鉄道賞表彰選考委員会特別賞」を受賞(共同受賞)
『「よみがえる鉄路(東日本大震災からの復旧・復興)」
~東北の中小鉄道事業者等を支えた鉄道技術者集団と東北ローカル線復興支援キャンペーン~』
2012年 6月
10月
会社設立10周年を迎える
構造技術部、材料技術部、防災技術部に改組
2013年 6月 新幹線早期地震検知システムに関わる各種試験実施による安全安定輸送への貢献により東日本旅客鉄道株式会社殿より感謝状が贈呈されました
2015年 4月
7月
電気通信工事業(特定建設業)の許可を取得
調査技術部、地震計技術部を新設
2016年 7月
9月
技術管理部を新設
本社事務所を国立市に移転
2017年  6月 会社設立15周年を迎える
2019年  7月 事業計画策定
2021年  7月 実験・分析技術部、調査・診断技術部、塩害対策技術部へ改組 
2022年  4月
6月
技術管理部、実験・分析技術部、調査・診断技術部、地震計技術部を国立市に移転
会社設立20周年を迎える 
2023年  3月 塩害対策技術部を国立市に移転 

関連リンク

■ 公益財団法人鉄道総合技術研究所

■ 一般財団法人研友社

■ 株式会社ジェイアール総研サービス(JRSS)

■ 株式会社テス(TESS)

■ 株式会社ジェイアール総研情報システム(JRSI)

■ 株式会社ジェイアール総研電気システム(JRSEC)

■ 株式会社ジェイアール総研エージェント(JRSA)

■ 株式会社ANET(ANET)

会社パンフレット

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